FP3級の勉強も第2章に入りました。テーマは「リスク管理」。リスク管理といえば、やっぱり「保険」ですよね。学びながら、「そういえば、わが家の保険って今のままで大丈夫かな?」と、自分ごととして考えるきっかけになりました。今日はそんなお話を、勉強中の主婦目線でまとめてみます。
そもそも、保険って何のために入るの?
あらためて考えてみると、保険は「もしも」のリスクが起きたときの備えですよね。病気、けが、万一のこと、長生き——人生にはいろいろな「もしも」があります。それに備えて、みんなで少しずつお金を出し合って支え合うのが保険のしくみです。
でも、ここで大事なのが、必要な保険は人によって違うということ。家族構成、年齢、職業によって、備えるべきリスクも金額も変わってきます。「みんなが入っているから」ではなく、「わが家にとって必要か」で考えたいですね。
まずは「公的保険」でどこまで守られているか
リスクを恐れすぎると、必要のない保険に入りすぎたり、補償額が多すぎたりということが起こりがち。それで毎月の保険料が家計を圧迫してしまっては、本末転倒ですよね。
そこで大切なのが、まず「公的保険」の内容を知ること。前に勉強した社会保険のおさらいになりますが、会社員などで社会保険に加入していると、
- 病気やけがで働けないときの傷病手当金(休業の補償)
- 老後の生活を支える厚生年金
- 万一のときの遺族年金 など
こうした公的な備えが、実はすでにあるんです。だから私的保険は、「公的保険でカバーしきれない不足分を補う」イメージで考えると、ムダなく整理できそうだなと感じました。
家族の状況が変われば、必要な保障も変わる
たとえば、
- 子どもがいる家庭/住宅ローンがある家庭:万一のときに必要なお金が大きいので、手厚い保障が必要な時期
- 子育てがひと段落した家庭/ローンを完済した家庭:必要な保障額は、以前より小さくなっていることも
同じ家庭でも、ライフステージによって必要額はこんなに変わるんですね。「昔入ったまま、ずっと見直していない」という保険があれば、今の暮らしに合っているか確かめたいところです。公的保険と私的保険の関係や見直しの考え方は、生命保険文化センター(公式)にわかりやすくまとまっていますよ。
私的保険には「生命保険料控除」も
ご存じの方も多いと思いますが、私的保険(生命保険・介護医療保険・個人年金保険)の保険料は、「生命保険料控除」として所得税・住民税の控除の対象になります。会社員なら、いわゆる年末調整で申告できる制度ですね。
所得税では、3つの区分の合計で最大12万円までが所得控除の対象になります(契約の時期などで取り扱いが異なります)。「保険に入っているのに控除の申告を忘れていた!」とならないよう、毎年の年末調整のときに確認したいですね。詳しい内容は国税庁「No.1140 生命保険料控除」(公式)で確認できます。
まとめ
FP3級「リスク管理」で学んだ、保険の見直しのポイントです。
- 保険は「もしも」への備え/必要な保障は人それぞれ:家族構成・年齢・職業で違う
- まず公的保険でどこまで守られているかを知る:不足分を私的保険で補うイメージ
- ライフステージの変化で見直しを/控除の申告も忘れずに
皆さんも一度、「この保険、今の自分に必要かな?」「家族構成が変わったけど、今の保障額で大丈夫かな?」と、見直してみてくださいね。お金の制度を学ぶと、暮らしの選択がぐっと前向きになる気がします(年金のおさらいは「老齢基礎年金の基礎」に、勉強のきっかけは「主婦がFP3級に挑戦」に書いています)。保険やお金の基礎は、知るぽると(金融広報中央委員会)でも幅広く学べますよ。
本記事は、FP3級を勉強中の私が一般的な情報をまとめたもので、特定の保険商品の推奨や、税務・保険の専門的な助言ではありません。控除額や制度の内容は改正されることがあり、必要な保障は個別の状況によって異なります。ご自身の保険や控除については、保険会社・税務署・国税庁などの公式情報や専門家にご確認ください。
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